ロックンロール・ディスクジョッキー、ニュースリポーターやバスケットボール、野球、フットボールの実況、更に、音楽監督、イリノイ州議会議員のプレスリリース書記官など、ユニークな経歴を持つ。その後インディアナポリスに移り、約30年にわたりバーンズ＆ソーンバーグ事務所で弁護士を務めている。

Steelworkers（鉄鋼労働組合）、Teamsters（トラック運転手組合）、IBEW（国際電気士組合）、SEIU（サービス従業員国際組合）、AFTRA（米国テレビラジオ芸能人連盟）、UAW（米自動車労働組合）、AFSCME（米国州・郡・市職員連盟）、IOE、Carpenters（米国大工労働組合）をはじめ、労働組合との団体契約で企業を代表するほか、従業員ストライキやロックアウト、団体交渉、中期契約の交渉、工場閉鎖に関する法的アドバイスを提供している。

きめ細かいアプローチでインディアナから全米のスポーツチーム、メーカー、自動車産業、放送、造船、地方自治体、大型小売店、スーパーマーケット、美術館、博物館、公共機関、医療機関等、幅広い業界にクライアントを持つ。また、日本、ドイツをはじめとして、米国で事業を展開する多くの外資系企業を代表している。

カリフォルニア州からジョージア州に及ぶ広い範囲で、組合化運動や組合選挙に関してアドバイスを提供しており、米国史上最大ともいわれる組合化運動でもクライアント企業の組合化回避に成功している。インディアナ州商工会議所では、約20年にわたって組合化回避プログラムを紹介しており、ほかにも経営者や会社幹部を対象とした組合化回避のプログラム、セミナー、トレーニングを数多く提供している。

労使関係に加え、FMLA（家族医療休暇法）弁護士としても知られ、FMLA、ADA（米国身障者保護法）関連で発生する問題を取り扱う。休暇の頻発、断続、及び複雑な休暇、欠勤関連の問題をはじめ、FMLA（家族介護休暇法）、ADA（米国身障者保護法）に関する日常的なアドバイス、また、FMLA、ADAのコンプライアンス、戦術、FLSA（公正労働法）問題、ハラスメント防止などに関するトレーニングを提供している。

民間、公的機関の法的問題回避策をクライアントと共に考え、ビジネス目標の達成、問題解決に努めている。連邦裁判所、州裁判所、行政機関、NLRB（全国労働関係局）、EEOC（雇用均等機会委員会）、Indiana Civil Rights Commission（インディアナ州人権委員会）、OSHA （労働安全衛生局）、米国労働省などにおける法廷では、訴訟弁護士として企業を代表しており、EEOC等の雇用関連の政府機関で数多くの差別訴訟を取り扱っている。

メディア関連の経験から、マスコミへの広報窓口、PRに関するアドバイスを行う一方、テレビ、ラジオ等のメディアでNLRBや組合化の問題、最新の法務関連ニュース、NFLストライキなど、様々なトピックの解説を務めている。